３月２５日にオリンピック聖火が国内でスタートしました。

何回もこのブログで警鐘を鳴らしました。「２０２０東京オリンピック」は呪われたオリンピックです。２０２１年に延期しています。

数えきれない程の問題が次から次へと発覚し、当初の立ち上げの人達（森元会長・猪瀬元東京都知事・安倍元首相・竹田元事務長）４名がすでに辞任しています。

世界はコロナで大変な状況です。そして世界の７０％の人達が開催に反対しているにもかかわらず、日本政府は開催に向けて進んでいます。

外国からの観戦者を入れずにコロナの中、開催する日本の判断は正しいのでしょうか。ここで菅首相がオリンピックの中止を宣言したら日本は国際的に大きな評価を得るでしょう。この勇気と決断を菅首相に求めますがいかがでしょうか。しかしこんな決断は菅首相には出来ないでしょう。

１０年前の東北地震の復興の為の開催という名目ですが、今だ、原発の処理もできなくて、原発廃止もしない国にこの復興名目はあり得ません。

皮肉にも緊急事態宣言の解除もこのオリンピック聖火のスタートのために、やったように見えます。緊急事態宣言の解除後に、第４波が来ているような感染者の増加です。

コロナワクチンだって全く数が足りません。世界とどんな交渉をしているのでしょうか。ITも先進国として相応しくない実力です。

いつ頃からこの国は期待の持てない国になってしまったのでしょうか。

無事にこの期間が（オリンピック開催期間）過ぎてくれることを祈ります。

新型コロナの猛威で世界中が大変な状況に置かれています。日本でも緊急事態宣言が次々に全国で発出されました。この大変な状況の中で困っている問題があります。

それは大手の企業と連絡が取り難い事です。電気・ガス・水道・電話・役所関係・大手の企業等です。

電話を掛けると「現在、コロナ対策で人員削減と時間短縮を行っております。電話が繋がり難くなっております」と言うアナウンスが流れ、次に「要件のある部署の番号案内」です。１日で５０回以上電話しても繋がらない時もあります。繋ぐのに何時間かかるのか。本当に腹が立ちます。

そして次に「ホームページから手続きをお願いします」とアナウンスがあります。

手続きでわかない時の対応として困るのは、大手の企業ホームページは電話が隠れていて、ＰＣに弱い人には見つける事は指南の業です。電話番号をオープンにしたら、それこそもっと大変な混雑になるからとは解っています。その為のホームページやメールの対応はわかりますが、これでは年寄りは大変です。

コロナでお客様にご迷惑を掛けないサービスをするなら、大手は用件の番号別の直通の電話番号を７本も１０本も公表する事です。そして部署ごとに在宅で電話が取れる状態にして、今まで以上に人員を増やす事ではないのでしょうか。

実際にやっている事は逆ではないでしょうか。

国民（消費者）に間違った対応を「コロナと言う名の元」に堂々とやっています。

現状ではサービスは悪くなるばかりで、費用は今までと変わりません。これではコロナを悪用した大手の、非難されても仕方ないビジネス手法ではないのかと思います。ある意味でのコロナバブルです。大手の企業は史上最大の利益が出ています。逆にこのコロナで弱者（貧困者）は大変なリスクを背負っています。

本当のサービスとはお客様の役に立てる事、お客様の立場で物事を考えられる事ではないでしょうか。今こそ改善を望みます。

「２０２１年を占う」で、天変地異で警鐘を鳴らしました。

２月（五黄土星月・地震）１３日（二黒土星日・大地）午後１１時７分ごろ、宮城県・福島県で震度６強の地震が発生しました。東北地震から１０年の節目で、この地震も余震との事です。

また足利（栃木県）・青梅（東京都）・桐生（群馬県）では大きな山火事が発生しました。この火災は人災から起こり自然の風や乾燥によって大きな被害となりました。

気学の流れとの判断で、気学下元期６０年周期の今年は３８年目にあたっています。後２２年間の２０４３年（令和２５年）までは暗黒の時代と申して来ました。

人の生き方・核戦争・宗教・経済・格差社会、そして一番怖いのは自然災害（地球温暖化・地震・噴火・台風・洪水等）です。

この２２年間の間に自然災害は想像を絶するような大きな被害が起こる事になるでしょう。歴史がこの事象を証明してくれます。

ここ３０年以内にＭ９クラスの大地震（関東地区・南海トラフ等）が日本で起こる可能性が８０％超と懸念されています。もし発生するなら３０年以内ではなく２２年以内に起こる確率が高いです。

日本においても例えば大きな災害が発生し、家を失くした場合は、自力での復興が求められ、援助金は１００万、２００万だけです。

二重ローン・仕事・高齢化・貯金残額・復興にかかる年数等、抱える問題は計り知れないです。災害の多い国なのに、もっと国からの援助があっても良いのではないでしょうか。

いつも疑問に思うのは、大きな災害が発生すると日本赤十字社には、世界から多くの義援金・支援金（国・企業・著名人・富裕層等）が寄せられます。その総額とどこに使ったかの報告が全然ありません。七不思議のひとつです。

例えば１０万件の家が倒壊した。土地は本人の名義である場合が多い。その為、家の建て替え費用として１０００万援助金としたら、１兆円です。すべて災害にあった時は国の援助金で建て替えると言うぐらいの援助があっても良いと思う。

予算の組み方、災害に対する補償等を重視して欲しいです。防衛費が１年間で５兆円超えの予算が付くのに自然災害は個人の負担です。

災害に対する教訓として「備えあれば憂いなし」「災害は忘れた頃にやって来る」この教訓を肝に銘じる事です。